流れをつかもう！ 急性期から回復期、そして就労支援へ 4 職場復帰を支援するときの心得
職場復帰を支援する医療者の心得
今回は下の図表にもあるように、回復期リハビリ病棟から退院して就労に至るまでの支援についてご説明します。
回復期リハビリ病棟を退院して職場復帰を目指す場合、数週間～数か月程度の自宅療養期間を経て、
更に数か月間に渡って部分的職場復帰（フルタイムではなく、10時から15時までのみ勤務、など）を経て、
完全復帰を果たすのが理想とされています。また復帰する際に、以前と全く同じ職場である場合、
同じ職場の他の部署に異動したり 職務内容が変わる場合（配置転換）、
職場関連の他の事業所に異動する場合など、様々です。
最近ではリモートワークでの職場復帰にも注目が集まっています。
こうした復帰への支援が充実している職場がある一方で、たとえ病気の後であっても
以前と同様の能力を発揮できないのであれば そのまま解雇、という職場もあるようです。
したがって支援する医療者は、病後の患者さんの能力はもちろん、
復帰を目指す職場の特性を考慮して支援する必要があるのです。
回復期リハビリ病棟を退院して職場復帰を目指す場合、数週間～数か月程度の自宅療養期間を経て、
更に数か月間に渡って部分的職場復帰（フルタイムではなく、10時から15時までのみ勤務、など）を経て、
完全復帰を果たすのが理想とされています。また復帰する際に、以前と全く同じ職場である場合、
同じ職場の他の部署に異動したり 職務内容が変わる場合（配置転換）、
職場関連の他の事業所に異動する場合など、様々です。
最近ではリモートワークでの職場復帰にも注目が集まっています。
こうした復帰への支援が充実している職場がある一方で、たとえ病気の後であっても
以前と同様の能力を発揮できないのであれば そのまま解雇、という職場もあるようです。
したがって支援する医療者は、病後の患者さんの能力はもちろん、
復帰を目指す職場の特性を考慮して支援する必要があるのです。
特に退院後の復職支援としては、外来リハビリ（特に就労支援に力を入れている医療機関）での訓練や、就労支援移行事業所、ハローワークなどを利用するのもよい方法です。しかし、特に元の職場への復職が困難なケースや病気を理由に解雇となるケースでは、病後の患者さんやご家族だけでは対応が難しく、医療者のサポートが必要です。特に退院前にリハビリを担当する回復期リハビリ病棟のスタッフであれば、医師・看護師・リハビリスタッフだけでなく、医療連携室（社会福祉士）とも協力して対応するのがよいでしょう。同時に、連携先となる外来リハビリや就労支援移行事業所を見学するなどして、日頃から連携を強化することで、継続性のある復職支援を目指しましょう。
